「スタッフ不足」が中止理由の横浜マラソン
宣言発出と同時に中止に
7/30(金)、横浜マラソンの組織委事務局から、2021年大会の中止が発表されました。
横浜マラソン「リアル参加」中止 オンラインで実施へhttps://t.co/iGNlk6gL5T
— カナロコ by 神奈川新聞 (@KanalocoLocal) July 30, 2021
横浜マラソン組織委員会は30日、感染拡大を受け、10月31日に予定していた「横浜マラソン2021」のリアル参加を中止すると発表した。#横浜マラソン #横浜
足元でCOVID-19の状況は深刻さを増し、神奈川県でも日に1000人の新規陽性者が出る状況にあります。これでは緊急事態宣言となるのもやむなしですが、6月の解除は「早過ぎた」と言わざるを得ないのは確かです。
都市マラソンのスタッフ確保は至難の業
例年のマラソン大会はスタッフとランナーの「対面」は絶対に避けられない場面となります。レース中、マスクは外して走るランナーが多いのは確かなので、リスクを覚悟の上でスタッフとして従事するのは大変な心身の負担を強いることになります。また、各エイドでナンバーカード毎に給水・給食テーブルを振り分けるとなると、事務局の負担は相当です。
加えて、医療提供体制に負荷を掛けることにもなりかねません。体調不良で急を要する事態となることも予想され、それに対する医師・看護師の常駐が求められます。COVID-19禍で、それをお願いしにくい上、市民感情にも影響する恐れがあると言えます。
「都市型」も地元完結を念頭に
マラソン大会のエントリー自体、2段階、3段階と募集を掛けることは過去の大会で実践されています。ならば、①地元都道府県枠、②地方枠、③全国枠と状況に応じて規模を可変状況にしておくことがリスク回避には必要でしょう。
県外跨ぎ、地方跨ぎの移動が歓迎されない中、「2万人」と大風呂敷を広げるより、5000人だけでも「無事に開催出来た」の方が大切です。「大会で感染者はいないのだから」と軽視することはあってはなりません。実績は各方面への合意無くして作れないのですから。都市型大会こそ、地元ランナーのために大会を行う、と舵取りをしても良いのではないでしょうか。